オリンピックと人権

　スポーツ界も問われる「女性の人権」　
　とんでもない「女性蔑視」発言を繰り返す、東京オリンピック組織委員会会長の森喜朗氏が辞任した。「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」「みんなわきまえている」とも発言。政治学者で同志社大学教授の岡野八代さんは「これまで女性を黙らせてきて、発言すれば『長い』とはどういうことか。男性中心の社会で“黙らされている人たち”の傷口に塩を塗る発言だ」と厳しく辞職を求めた。
　過去にも「子どもを一人もつくらない女性の面倒を税金でみるのはおかしい」とも。批判は国内だけではない、海外からも強烈な怒りが寄せられ、東京でオリンピック開催は嫌がられる状況となってきた。
　その中、選手は何重にも苦しんでいる。コロナ禍での開催はフェアではなくなるのは明らか、出場できない国もあるだろう。延期判断が出ない中途半端な環境で練習や大きな緊張を抱えて毎日を迎えている。多くの選手は自分の選手生命だけを考えているわけではない、しかし、国は頑張っている選手を思って「開催する」と言い張る。真剣に選手やオリンピックを思うならばオリンピックは早く延期方針を示す時ではないのか。日本政府やスポーツ界、政治も世界中の女性やスポーツ選手の声を聞いて欲しい！